ビットコインは横ばいでも好転？イースター前の相場動向を徹底分析！

現在のBTC市場は、1BTC＝約8.4万ドル（約1,195万円）を中心とするレンジ相場が続いています。

上は8.5万ドル（約1,210万円）台半ば、下は8.3万ドル（約1,180万円）台半ばという狭い値幅での推移が続き、市場参加者の様子見姿勢がうかがえます。

過去の急騰時に見られた「スマホ・PCの関税除外」や、ホワイトハウスの暗号資産戦略などの材料が一時的に上昇を誘ったものの、持続的な上昇には至っていません。

BTCは、史上最高値から続くトレンドラインの突破が目前で、一目均衡表の雲の下限も意識され始めています。

このままの水準で推移するだけでも、テクニカル的には上昇シグナルへと変化する可能性が高まっています。

値動きが乏しい今だからこそ、「仕込みのタイミング」として注目しておくべき局面かもしれません。

注目を集めたのが、FTが報じた「国家レベルでのBTC準備保有計画（SBR）」に関するニュースです。

これによると、いくつかの政府やソブリンファンドがバイナンスに戦略的な相談をしているとのこと。

現時点では“相談段階”に過ぎず、マーケットを動かすにはやや材料不足。

しかし、これが正式発表や実施段階に進めば、市場の構造を大きく変える可能性を秘めています。

トランプ元大統領はSNS上で「パウエル議長は退任すべきだ」と発言し、FRBへの圧力を強めています。

さらに、「FRBを解体すべきか」といった過激な投稿も目立ち、市場に一時的な混乱をもたらしました。

利下げに応じないFRBへの反発が強まる一方で、市場は冷静さを保ち、長期的な金利動向に敏感になっています。

仮想通貨市場も短期的には無風でも、中長期では金利と連動した動きに発展する可能性があります。

また、地政学的な要因として、中国の交渉再開の姿勢や、日本・イタリアが独自にアメリカとの通商協議を進めている点も報じられました。

特にイタリアはEU離脱を視野に入れているとされ、為替・株式市場との連動も無視できない動きとなっています。

仮想通貨業界では、Bybitのハッキングに関与したとされる北朝鮮の資金洗浄ルートを通じて、取引所eXchが閉鎖を決定したというニュースも入りました。

ただし、これは限定的な影響にとどまり、ビットコイン価格への波及は見られませんでした。

この週末、米国は3連休、欧州の一部地域では4連休に突入します。

そのため、市場は引き続き薄商いが予想されますが、逆に突発的なファンダメンタルズ要因が出た際は、反応が過敏になるリスクもあります。

テクニカル的には、横ばいでもポジティブな変化が出るポイントに差し掛かっており、“動かない”ことが“追い風”となるタイミングとも言えるでしょう。